売上高
会社が1年間に売った金額です。このサイトでは各社の直近の通年決算の数字を載せています。
注意が要るのは、会社によって「売上高」に何を含めるかが違うことです。会計基準が米国基準・IFRS・日本基準で分かれており、範囲が完全には一致しません。
たとえばトヨタ自動車が開示しているのは「営業収益」で、車の売上に加えて金融事業の収益も含みます。金融部門を持たない会社と単純に比べることはできません。
そのため、このサイトの表と図には各社の会計基準と決算期を必ず併記しています。
営業利益
売上高から、原価と販売・管理の費用を引いた利益です。本業でどれだけ稼いだかを表します。
会社によっては、この科目を開示していないことがあります。その場合は「—」と表示しています。推定した数字を入れることはしません。
純利益
税金や本業以外の損益をすべて反映した後に残る利益です。会社の最終的な儲けにあたります。
営業利益と純利益は同じ方向に動くとは限りません。事業の売却や特別な損失があった年は、片方だけが大きく振れることがあります。
1株あたり配当
1株を持っている株主に、その期に支払われた(または支払いが決まった)配当の金額です。実績であり、将来の配当を示すものではありません。
配当を出していない会社もあります。その場合は「—」と表示しています。
時価総額
株価 × 発行済株式数で計算する金額です。株式市場がその会社全体につけている値段、と言い換えられます。
ここで押さえておきたいのは、売上高と時価総額がまったく性質の違う数字だということです。
- 売上高は期間の数字です。1年間にいくら売ったか
- 時価総額は時点の数字です。ある日の株価から計算した値段
そのため、両者の比率は会社によって大きく違います。このサイトの自動車のページでは、売上高が時価総額を上回る会社と、時価総額が売上高の10倍を超える会社が同じ表に並びます。
この差が何を意味するかは、当サイトでは判断しません。株式市場がその会社をどう見ているかは、業績以外の多くの要素を含んでいるためです。数字はそのまま載せ、読み方はご自身で判断してください。
なお時価総額は株価から計算するため、毎日変わります。このサイトでは基準日を各ページに明記しています。
発行済株式数
会社が発行している株式の総数です。時価総額の計算に使います。
自社株買いや新株の発行で変わるため、こちらも基準日を併記しています。
報告セグメント
会社が決算で事業を区切って報告する単位です。「事業別の売上構成」の円グラフは、この区分をそのまま使っています。
区切り方は会社が決めるもので、製品の分類とは限りません。
- 製品で区切る例 — フォード(内燃・EV・商用・金融)
- 地域で区切る例 — ゼネラルモーターズ(北米・北米以外・金融)、マニトワック(南北アメリカ・欧州アフリカ・中東アジア太平洋)
この違いのため、同じ業界の会社でも比べられる項目とそうでない項目があります。当サイトでは会社が開示する区分をそのまま用い、独自に分類し直すことはしません。区分が取れない会社については、円グラフを出しません。
会計基準
決算書を作るときの規則です。日本の上場企業は日本基準・IFRS(国際会計基準)・米国基準のいずれかを使い、米国の上場企業は米国基準を使います。
同じ「売上高」でも基準によって範囲が違うため、このサイトでは各社の基準を表と図に併記しています。並べて見られるようにはしますが、同一の物差しであるかのようには扱いません。
円換算
米ドルの数字を円に直したものです。ページ下部に記載した基準日のレートによる単純換算です。
決算が行われた時点の為替とは異なります。米国企業の売上高を円で見るときは、その期間の為替の動きが反映されていないことに注意してください。
対応の濃さ(◎・○・△)
このサイトが日本企業と米国企業の重なり具合を示すために使っている記号です。
- ◎ 直接競合 — 世界市場で同じ製品・顧客を取り合う
- ○ 同業 — 業界は同じだが事業構成が異なる
- △ 部分対応 — 一部の事業のみ重なる
判定は、日米双方の開示資料(10-Kと有価証券報告書)のセグメント開示を突き合わせて行っています。根拠がそろっていないものは掲載しません。
10-K / 10-Q
米国のSEC(証券取引委員会)に提出する報告書です。10-Kが年次、10-Qが四半期にあたります。日本の有価証券報告書・四半期報告書に相当します。
いずれもEDGARで誰でも原文を読めます。各企業のページからリンクしています。
有価証券報告書
日本の上場企業が金融庁に提出する年次の報告書です。EDINETで誰でも原文を読めます。
当サイトでは、日本企業の売上高と発行済株式数、そして事業内容の確認にこれを使っています。